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こんにちは、OKP（@283_okada）です。
今回は来年の新NISAに向けて購入した投資信託をご紹介します♪
投資に興味はあるけど、投資金がマイナスになるリスクが怖くてなかなか手を出せない！という方にはアイデアの一つとして必見の内容となっておりますので、ぜひ最後までご覧ください！
VCIT（バンガード・米国中期社債ETF）とは by Google Bard
VCIT（バンガード・米国中期社債ETF）は、バンガード社が運用する米国の投資適格社債に投資する上場投資信託（ETF）です。
VCITは、バークレイズ米国中期社債インデックス（BIV）をベンチマークとして、償還期間が5年以上10年未満の投資適格社債に幅広く分散された投資を行います。BIVは、米国の投資適格社債市場全体のうち、償還期間が5年以上10年未満の債券で構成される指数です。
VCITの特徴は、以下のとおりです。
- 米国の中期社債市場に幅広く分散された投資ができる
- 低コストで運用ができる
- 安定したインカム・ゲインが期待できる
VCITは、以下の投資家に適しています。
- 米国の中期社債市場に分散された投資をしたい
- 低コストで運用したい
- 安定したインカム・ゲインを求める
VCITの2023年10月13日時点の基準価額は73.37ドル、資産総額は37.511億ドルです。
VCITの組入れ上位銘柄は、以下のとおりです。
- シティグループ（1.2%）
- バンク・オブ・アメリカ（1.1%）
- ゴールドマン・サックス（1.0%）
- アメリカン・エキスプレス（1.0%）
- ジョンソン・エンド・ジョンソン（0.9%）
VCITは、米国の中期社債市場に幅広く分散された投資ができるETFです。低コストで運用でき、安定したインカム・ゲインが期待できるため、投資初心者から経験者まで幅広い投資家に適しています。
VCITとBND、AGGの違いは、以下のとおりです。
項目 VCIT BND AGG 運用会社 バンガード バンガード ブラックロック ベンチマーク BIV BWX BWX 組入れ銘柄 投資適格社債（償還期間5年以上10年未満） 米国債、社債、モーゲージ債、アセットバック証券 米国債、社債、モーゲージ債、アセットバック証券 残存期間 7.8年 8.45年 8.45年 分配金利回り 3.27% 3.16% 3.16% 資産総額 37.511億ドル 954億9,600万ドル 2,890億ドル VCITは、BNDとAGGと比べて、中期社債に特化したETFです。残存期間が短いため、BNDとAGGと比べてボラティリティが高い傾向があります。
VCITは、中期社債市場への分散投資をしたい投資家に適したETFです。
出典：Bard
2023年10月現在の投資実績
私は今年（2023年）の9月にNISA口座で投資をしましたが、2023年10月時点で保有数量が1株、平均取得価格が77.52ドル円で、現在値が75.25ドルまで下落しているため、時価評価額が11,255円となり163円のマイナスとなっています。
ちなみに債券価格は金利と逆の動きをする「シーソーのような関係」で、金利が上がると債券価格は下がり、逆に金利が下がると債券価格は上がる特徴があります。
現在、米国の金利はインフレ抑制の影響で高金利となっているため、債券価格は歴史的に見てもかなり安いバーゲンセールのような状況になっているため、今後米国の金利が下がることを期待しての先行投資となっています。
ただし、短期的な株価の上昇は期待できず、中長期的な上昇を見込んでの投資となりますので、これから投資を検討される方はリスク許容度の範囲で購入されることをおすすめします。
また年12回の分配金があり、分配利回りは2023年10月時点で3.81%となっていて、株価は下落しているものの毎月配当金がもらえるのも嬉しい点です。
こちらの魅力は何と言っても管理費用（含む信託報酬）がたったの0.04％で、10,000万円投資してもたったの4円程度でほとんどほったらかしで運用してくれるため、銀行に貯金する感覚で手間をかけずに資産を増やしたい方にはおすすめです。
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ちなみに、2024年から始まる新NISA制度って何？と言う方はこちらをご参考ください。
2024年から始まる新NISA制度は、以下の3つの特徴があります。
- 非課税保有期間が無期限化される
現行NISAでは、非課税保有期間は5年間です。しかし、新NISAでは、非課税保有期間が無期限化されます。そのため、長期的な資産形成に活用しやすくなります。
- 口座開設期間が恒久化される
現行NISAでは、口座開設期間は2024年末までです。しかし、新NISAでは、口座開設期間が恒久化されます。そのため、いつでも新NISA口座を開設して、非課税投資を始めることができます。
- 年間投資枠が拡大される
現行NISAでは、つみたてNISAの年間投資枠は年間40万円、一般NISAの年間投資枠は年間120万円です。しかし、新NISAでは、つみたてNISAの年間投資枠は年間120万円、成長投資枠の年間投資枠は年間240万円、合計年間360万円まで投資が可能になります。
新NISAは、現行NISAのメリットをさらに拡充した制度です。長期的な資産形成を検討している方は、ぜひ活用してみてはいかがでしょうか。
なお、新NISAは、2024年1月1日から始まります。2023年内に現行NISAで投資をスタートすれば、新NISAとは別枠で非課税期間の終了まで運用が継続できます。
また、2024年以降も、ジュニアNISA口座は継続して利用できます。ただし、2023年末までにジュニアNISAで投資を開始していない場合は、2024年1月以降にジュニアNISA口座を開設することはできません。
出典：Bard
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また、iDeCoって何？という方はこちらをご参考ください。
iDeCo（イデコ）とは、個人型確定拠出年金の略称です。公的年金にプラスして、自分で拠出した掛金を自分で運用して、老後の資産形成を図る私的年金制度です。
iDeCoの特徴は、以下のとおりです。
- 自分で拠出する掛金を自分で運用する
iDeCoでは、自分で掛金の額を決め、自分で運用方法を選ぶことができます。そのため、自分のライフプランやリスク許容度に合わせて、資産形成を進めることができます。
- 運用益が非課税になる
iDeCoで運用した資産の運用益は、非課税になります。そのため、運用益をそのまま資産に積み立てることができます。
- 給付時に一定の条件を満たせば、税制優遇がある
iDeCoで受け取る給付は、以下の条件を満たせば、一定の税制優遇を受けることができます。
* 60歳以降に受け取る老齢給付は、退職所得控除が適用される。 * 障害を取得した場合は、障害給付として受け取ることができる。 * 死亡した場合は、遺族給付として受け取ることができる。iDeCoの対象者は、以下のとおりです。
- 20歳以上60歳未満の公的年金の被保険者
- 企業型確定拠出年金の加入者（マッチング拠出を利用していない方）
iDeCoの加入手続きは、以下のとおりです。
- 運営管理機関の選定
- 加入申込
- 掛金の拠出
運営管理機関は、金融機関や保険会社などから選ぶことができます。加入申込は、運営管理機関のウェブサイトや窓口で行います。掛金は、月額5,000円から拠出できます。
iDeCoは、老後の資産形成に役立つ制度です。興味のある方は、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。
なお、iDeCoには、以下のデメリットもあります。
- 60歳まで引き出せない
iDeCoで拠出した掛金は、60歳まで引き出せません。そのため、急な出費に備えて、別の貯蓄も用意しておく必要があります。
- 運営管理費用や信託報酬がかかる
iDeCoでは、運営管理費用や信託報酬がかかります。そのため、運用商品を選ぶ際には、費用も考慮する必要があります。
iDeCoを利用する際は、メリットとデメリットをよく理解した上で、自分に合った制度かどうかを検討しましょう。
出典：Bard
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本日も最後までご覧いただきありがとうございました！ 皆さんも、ぜひ資産運用で一緒に金の卵を産むニワトリを育てましょう！
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